本気の浮気の特徴は？　見極め方や離婚の進め方を解説

1. 浮気が本気になる理由のパターン

浮気相手に対して本気になってしまう理由としては、以下のパターンなどがよく見られます。

1-1. 配偶者と不仲になっている

夫・妻に対する愛情が薄れている、揺らいでいる状況で別の異性にアプローチされ、つい本気になってしまう例はよくあります。夫婦関係が険悪な状態では、配偶者の浮気が本気になってしまうリスクが高いといえるでしょう。

1-2. 浮気相手といることで癒しが得られる

浮気相手と一緒にいて癒しを感じているうちに、いつの間にか本気になってしまったという例は、夫婦関係の状態にかかわらずしばしば見受けられます。「夫婦円満だから浮気はあり得ない」というわけではない点に注意が必要です。

1-3. 配偶者より相性がよい

夫・妻よりも浮気相手の方が一緒にいて楽しい、リラックスできる、性的な相性がよいなどの理由で、浮気相手に対して本気になってしまうケースがあります。配偶者の心が離れていると感じたら、浮気の可能性を疑いましょう。

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1-4. 配偶者より一緒にいられる時間が長い

夫・妻が単身赴任しているなど、なかなか会うことができない状況では、浮気相手とより長い時間を過ごしているうちに本気になってしまう例があります。配偶者と離れて暮らしている場合は、その間の配偶者の行動を知人に聞いてみるなど、怪しい行動がないかどうかを確認してみましょう。

2. 配偶者が浮気相手に本気になっているか見極めるポイント

配偶者が浮気相手に対して本気になっているかどうかを見極めるためには、以下のポイントに当てはまるかどうかをチェックするとよいでしょう。

• 付き合っている期間が長い

• 頻繁に連絡や密会をしている

• 配偶者に浮気を隠さない

• 離婚の準備をしている

2-1. 付き合っている期間が長い

浮気相手との交際期間が長い場合は、一時的な気の迷いではなく、浮気相手に対して本気になっている可能性が高いです。交際期間の長さについては、配偶者を問い詰めて聞き出すか、メッセージのやり取りがどのくらい続いているのかなどから確認・推測しましょう。

2-2. 頻繁に連絡や密会をしている

浮気相手と頻繁に連絡や密会をしている場合は、家族との時間を犠牲にしてまで浮気相手との時間を優先しているということなので、浮気相手に対して本気である可能性が高いと考えられます。配偶者が家を空ける頻度や時間の長さを確認しましょう。

2-3. 配偶者に浮気を隠さない

「他に好きな人がいる」などと配偶者自ら告白している場合は、浮気相手に対して本気であり、離婚しても構わないと考えている可能性が高いです。浮気相手がいることを告げられたら、配偶者と離婚すべきかどうかを早急に検討しましょう。

2-4. 離婚の準備をしている

浮気相手がいる状況で、配偶者が離婚の意思表示・引っ越しの手配・弁護士への相談などをしている場合は、浮気相手と一緒になるために離婚を本気で考えている可能性が高いと考えられます。離婚に同意するか否かにかかわらず、弁護士に相談して対応を検討しましょう。

3. 本気の浮気をやめさせる方法は？

浮気相手に対して本気になってしまった配偶者の気持ちを引き戻すには、その原因を把握した上で改善を図るほかありません。

たとえば、スキンシップ不足が原因であれば夫婦間の触れ合いを増やす、生活上の価値観の違いが原因であれば話し合って歩み寄るなどの方法が考えられます。浮気相手に対して本気になった経緯を配偶者から聞き出し、夫婦関係を改善するために何が必要か考えて行動しましょう。

しかし、一度浮気相手になびいてしまった配偶者の気持ちを、本当の意味で取り戻せるとは限りません。夫婦関係の改善が難しいようであれば、将来を見据えて離婚することも選択肢の一つです。

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4. 浮気に本気になった配偶者と離婚する方法

浮気相手に対して本気になった配偶者と離婚する方法は、以下の3通りに大別されます。

4-1. 協議離婚

協議離婚は、配偶者と話し合い、合意に基づき成立する離婚です。配偶者と直接話し合うのが困難な場合は、弁護士を代理人として話し合うことも考えられます。協議離婚をトラブルなく成立させるためには、各種の離婚条件（財産分与・年金分割・慰謝料・婚姻費用・親権・養育費・面会交流など）について漏れなく話し合うことと、状況に応じて互いに歩み寄ることがポイントです。

また、離婚条件の交渉に当たっては、法的な相場観も踏まえて、どのような提案をするかの検討を行うべきです。弁護士にアドバイスを求めましょう。

4-2. 調停離婚

調停離婚は、家庭裁判所の離婚調停を通じて合意した後、その合意内容をまとめた調停調書に基づいて成立する離婚です。離婚調停では、中立的な立場にある調停委員が夫婦の主張を聴き取り、双方に歩み寄りを促すなどして合意の成立をサポートします。調停委員に自分の主張を理解してもらうことが、離婚調停を有利に進めるためのポイントです。

なお、離婚そのものについては互いに同意しているものの、離婚条件の細かい部分についてのみ意見が相違している場合には、家庭裁判所が審判を行って裁判官の判断により離婚を成立させるケースもあります（＝審判離婚）。

4-3. 裁判離婚

裁判離婚は、裁判所の離婚訴訟を通じて成立する離婚です。判決によって強制的に成立する「判決離婚」のほか、被告（訴えられた側）が原告（訴えた側）の離婚請求を全面的に認めて成立する「認諾離婚」と、裁判上の和解によって成立する「和解離婚」があります。

判決離婚が認められるためには法律で定められた法定離婚事由が必要ですが、配偶者の浮気は「不貞行為」という法定離婚事由に該当します（民法770条1項1号）。裁判所に対して、浮気の事実を立証し得る証拠を提出しましょう。

5. 浮気に本気になった配偶者からもらえる慰謝料の相場は？

浮気相手に対して本気になった配偶者には、慰謝料を請求できます（民法709条）。慰謝料の目安額は、離婚するかどうかなどの事情によって変化します。

なお、慰謝料は配偶者だけでなく、浮気相手に対しても請求可能です。

5-1. 離婚しない場合・離婚する場合の浮気慰謝料の相場

過去の裁判例および筆者の実務経験に照らすと、浮気慰謝料の相場額は、離婚しない場合と離婚する場合でおおむね下表のとおりです。離婚する場合の方が、離婚しない場合よりも慰謝料が高額となる傾向にあります。

具体的な慰謝料の金額は、協議・調停・審判・訴訟の経過によって変わります。特に審判・訴訟の場合は、以下の要素などが慰謝料の額に影響します。

• 浮気の期間、回数、頻度

• 浮気以外の不法行為（DVやモラハラなど）の有無、内容

• 婚姻期間

• 未成熟の子の有無　など

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5-2. 慰謝料は浮気相手にも請求できる

浮気の慰謝料は、配偶者だけでなく不倫相手に対しても請求できます。どちらに対してどれだけの金額を請求するかは、自分で決めることが可能です。

（例）
【客観的な慰謝料の額が200万円の場合】
配偶者に200万円全額を請求する、不倫相手に200万円全額を請求する、配偶者と不倫相手に100万円ずつ請求するなど、配分を自由に決められる

ただし、不倫相手が慰謝料を支払った場合は、不倫相手が配偶者に対する求償権を取得します。求償権とは、責任の割合に応じて金銭の支払いを求める権利のことです。不倫の責任は不倫相手と配偶者にあるため、慰謝料を支払う責任も双方にあります。配偶者と離婚しないケースでは、不倫相手に慰謝料を請求しても、求償権を行使するとして慰謝料の減額を求められるケースが多いので注意が必要です。

6. 浮気相手に本気になった配偶者とスムーズに別れるポイント

浮気相手に対して本気になった配偶者とスムーズに別れるためには、浮気の証拠を確保することが大切です。証拠収集の方法などについては、弁護士に相談しましょう。

6-1. 浮気の証拠を確保する

配偶者が浮気を認めないときは、浮気の証拠を確保する必要があります。浮気の証拠をつかんでおけば、配偶者が拒否しても裁判離婚（判決離婚）が成立するので、協議や調停を有利に進められます。自分で浮気の証拠を確保することが難しい場合は、探偵に張り込みを依頼することなども検討しましょう。

6-2. 弁護士に相談する

弁護士に相談すれば、浮気の証拠を確保する方法についてアドバイスを受けられます。

また、離婚条件の交渉や調停・訴訟の対応なども、全面的に弁護士へ依頼可能です。弁護士に対応を一任すれば労力やストレスが大幅に軽減されるほか、適正な条件でスムーズに離婚が成立する可能性が高まります。

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7. 本気で浮気した側が離婚したい時に、知っておいた方がよいこと

浮気相手に対して本気になってしまい、配偶者と離婚したいと考えている人は、以下の点に注意した上で将来を考えることをおすすめします。

• 相手に拒否されると、離婚は認められにくい

• 慰謝料の支払いは避けられない

• 子どもと会えなくなる可能性がある

• 社会的制裁を受ける可能性がある

• 離婚後、浮気相手と上手くいくとは限らない

7-1. 相手に拒否されると、離婚は認められにくい

浮気相手との性交渉は「不貞行為」（民法770条1項1号）に当たり、不貞行為をした者は、離婚原因（法定離婚事由）を作った「有責配偶者」に当たります。

有責配偶者による離婚が認められるためには、非常に厳しい条件を満たさなければなりません。具体的には、別居期間が相当の長期間に及び、離婚後も配偶者や子どもが金銭的に困窮しないように配慮しているなどの場合に限られます（最高裁昭和62年9月2日判決参照）。

配偶者が同意すれば離婚は可能ですが、配偶者が同意しなければ、浮気相手と一緒になるための離婚は認められにくいです。条件面で大幅に譲歩するなどして、離婚に同意してもらえるよう配偶者を説得しましょう。

7-2. 慰謝料の支払いは避けられない

浮気は不法行為（民法709条）に当たるため、配偶者に対する慰謝料の支払いは避けられません。特に離婚する場合は、150万円から300万円程度の支払いが必要になるでしょう。必ずしも配偶者の言い値で支払わなければならないとは限りませんが、早期に離婚を成立させるためには、ある程度の金額を支払うことを覚悟しましょう。

7-3. 子どもと会えなくなる可能性がある

配偶者が子どもと同居する場合は、これまでのようには子どもと会えなくなってしまうでしょう。子どもと面会する権利はありますが、その頻度は大幅に減りますし、配偶者が面会を拒否するケースもあります。子どもを大切に思うのであれば、浮気相手との関係を断ち切って、夫婦関係の修復を目指すことも選択肢の一つです。

7-4. 社会的制裁を受ける可能性がある

近年では、既婚者の浮気（不倫）に対して社会的に厳しい視線が向けられています。浮気が周囲に発覚すれば、冷ややかな目で見られるかもしれません。特に社内不倫の事実が職場に広まると、仕事にも悪影響が出るおそれがあるので要注意です。

7-5. 離婚後、浮気相手と上手くいくとは限らない

配偶者と離婚しても、浮気相手との関係性が上手くいくとは限りません。不倫という関係ゆえにうまくいっていた可能性もあります。配偶者も浮気相手も両方失い、人生が暗転してしまうおそれもあります。離婚によって長年築いた配偶者との信頼関係を投げ捨ててしまう前に、本当にそれでよいのかどうかを慎重に検討しましょう。

8. 本気の浮気に関してよくある質問

9. まとめ

配偶者が浮気相手に対して本気になってしまったら、離婚すべきかどうかを検討しましょう。選択権はご自身にあります。弁護士に相談をした上で、状況に応じて適切に判断しましょう。浮気に関する証拠の収集方法についてアドバイスを受けられるほか、配偶者との離婚協議や調停・訴訟の対応も弁護士に一任できます。浮気相手に対して本気になった配偶者との離婚を考えている方は、弁護士に相談してください。

（記事は2025年9月1日時点の情報に基づいています）