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自宅で不倫!? 突き止める方法や懲らしめ方について解説

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配偶者が自宅で不倫した疑いがある場合は、証拠を集めたうえで今後の対応を検討しましょう(c)Getty Images
自宅や寝室に他人が出入りした形跡がある場合、自宅で不倫が行われている可能性があります。しかし、証拠がないまま問い詰めても、相手に言い逃れされ、水面下で不倫を継続されるリスクがあります。まずは冷静に状況を確認し、証拠を集めることが重要です。自宅不倫の証拠や配偶者を懲らしめる方法について弁護士が詳しく解説します。
目 次
  • 1. 自宅で不倫をする理由
  • 2. 自宅不倫を確認する方法
  • 2-1. 外出したふりをして帰宅する
  • 2-2. 不倫相手が来た痕跡を探す
  • 2-3. 家にカメラやボイスレコーダーを設置する
  • 2-4. 探偵に浮気調査を依頼する
  • 3. 自宅不倫の証拠になるものは?
  • 3-1. 性行為の現場をおさめた写真や動画、音声
  • 3-2. 長時間自宅に滞在していること示す記録
  • 3-3. 複数回自宅に出入りしていること示す記録
  • 3-4. 自宅不倫をほのめかすLINEなどのメッセージのやりとり
  • 3-5. 肉体関係を類推させる物的証拠
  • 4. 自宅不倫を懲らしめる方法
  • 4-1. 今後不倫させないために誓約書を書かせる
  • 4-2. 不倫慰謝料を請求する
  • 4-3. 離婚する
  • 4-4. 別居する
  • 5. 配偶者の自宅不倫を疑ったら弁護士に相談するメリット
  • 6. 自宅不倫でよくある質問
  • 7. まとめ 自宅不倫の疑いがある場合は証拠を集めてから今後の対応を検討しよう
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1. 自宅で不倫をする理由

自宅で不倫するのは、不倫相手の持ち物や髪の毛など不倫の証拠が自宅に残る可能性や、連絡の行き違いや勘違いで配偶者と鉢合わせするおそれがあり、不倫の中でも非常にリスクが高い行為です。それにもかかわらず、自宅不倫をする理由としては、以下のような心理が考えられます。

  • 不倫相手と過ごす際のホテル代や外食代が浮き、費用を抑えて不倫できる

  • 同居家族が旅行などで不在の場合、ホテルと異なり、時間を気にせずゆっくり過ごせる

  • 自宅で過ごすことで、夫婦感覚を味わえる

  • 配偶者と生活する自宅で不倫を行うことで、スリルや背徳感を楽しみ、性的な興奮を得られる

不倫された側としては、自分の生活環境内で不倫されることは、大きなショックとなります。

2. 自宅不倫を確認する方法

どのような理由であれ、夫婦の自宅に不倫相手を招くことは許せないと考える人が大半でしょう。自宅や部屋の様子、配偶者の行動に疑わしい点がある場合は、以下の方法で自宅不倫を確認できる可能性があります。

  • 外出したふりをして帰宅する

  • 不倫相手が来た痕跡を探す

  • 家にカメラやボイスレコーダーを設置する

  • 探偵に浮気調査を依頼する

それぞれについて詳しく解説します。

2-1. 外出したふりをして帰宅する

外出するふりをして予定より早く帰宅することで、不倫を突き止められる場合があります。不倫を企てる配偶者は、事前に伝えられた予定を前提に行動するため、予定を偽ったり変更したりすることで、不倫の現場に遭遇できる可能性が高まります。

自宅不倫に鉢合わせをした場合は、冷静に以下の対応を心がけましょう。

・写真や動画を撮影して証拠を残す
・不倫の事実を問いただして、その発言を録音する

一方で、感情的になって暴力を振るったり、暴言を吐いたりするのは禁物です。こうした行動は後々不利な状況を招く可能性があります。現場を目撃して冷静に行動できる自信がない場合は、信頼できる友人などと一緒に帰宅する方法も考えられます。

2-2. 不倫相手が来た痕跡を探す

不倫相手が自宅に訪れた場合、以下のような痕跡が残ることがあります。

  • 使用済みの避妊具

  • 自分の毛髪とは異なる色や長さの毛

  • アクセサリー

  • ベッドやリビングに残る匂い

  • 配偶者が日頃飲まないお酒

  • 二人分の食器やグラス

自宅のゴミ箱、寝室、洗面所や浴室、リビング、キッチン、送迎に使った車内を調べることで、痕跡を発見できる可能性があります。また、自家用車がある場合は、ドライブレコーダーやカーナビの履歴を確認することも有効です。

2-3. 家にカメラやボイスレコーダーを設置する

自宅不倫の証拠を集める方法として、自宅に隠しカメラやボイスレコーダーを設置する方法も考えられます。しかし、わかりやすい場所に設置すると、配偶者に気づかれて警戒され、不倫の証拠が残らないようにされる可能性が高いです。また、配偶者からプライバシーの侵害を理由に損害賠償請求を受けたり、夫婦関係が悪化したりする可能性もあります。

この方法は他の方法に比べてリスクが高いため、自宅不倫を突き止める初期段階では推奨できません。まずは、前述したような痕跡を探すリスクの少ない方法を試みましょう。やむを得ずこの方法を選択する場合は、探偵などの専門家に相談して、バレにくい設置場所を慎重に選ぶことをおすすめします。

2-4. 探偵に浮気調査を依頼する

安全かつ有効な証拠を集めたい場合は、探偵に浮気調査を依頼する方法もあります。探偵は、この道のプロであり、配偶者に気づかれることなく浮気調査を進め、法的に有効な証拠を収集してくれる可能性があります。

ただし、調査費用は調査員の人数や稼働時間に応じて増えるため、高額になる場合があります。費用を抑えるためには、家族が不在で不倫相手が訪れる可能性のある日を狙って依頼することが考えられます。

3. 自宅不倫の証拠になるものは?

不倫相手が自宅を訪れた痕跡は自宅不倫の証拠となりますが、慰謝料や離婚を請求するには、法的に有効な不貞行為(肉体関係)の証拠が必要です。

単に異性が自宅に訪れた事実だけでは、不貞行為があったと断定できません。配偶者も「近くで仕事があったから、寄っただけ」「仕事の打ち合わせをしていた」などと言い逃れをする可能性があります。以下では、法的に有効な不貞行為の証拠について詳しく解説します。

3-1. 性行為の現場をおさめた写真や動画、音声

自宅不倫の決定的な証拠となるのは、性行為の現場をおさめた写真、動画、音声です。自宅不倫の場合、ホテルでの不倫とは異なり、このような決定的な証拠を得られる可能性があります。

自宅不倫の現場に遭遇した場合は、冷静に対処し、写真や動画の撮影、不倫を認める配偶者の発言を録音するなど、客観的な証拠をおさえましょう。

3-2. 長時間自宅に滞在していること示す記録

既婚者の自宅に異性が長時間滞在していた事実は、不貞行為があったと推測する根拠になり得ます。滞在時間が数十分や1時間程度であれば、証拠としては弱いですが、数時間に及ぶ場合や夜中に滞在している場合には、不貞行為を推測させる強い証拠となります。

このような証拠を押さえるためには、自宅にカメラを設置して、出入りの日時や滞在時間を記録することが有効です。ただし、前述の通り、カメラを設置していることが配偶者にバレると、それ自体でトラブルになる可能性があるので、専門家に相談するなどして、設置場所を慎重に選ぶ必要があります。

3-3. 複数回自宅に出入りしていること示す記録

既婚者の自宅に頻繁に異性が出入りしている場合も、不貞行為を推測させる根拠となります。配偶者は「仕事の打ち合わせをしていた」と主張する可能性がありますが、既婚者の自宅で異性と打ち合わせを行うことは不自然です。特に、一定期間内に頻繁に異性が出入りしている場合は、一般社会の常識から考えればあり得ない行為と言え、不貞行為の証拠と判断される可能性が高いです。

3-4. 自宅不倫をほのめかすLINEなどのメッセージのやりとり

配偶者と不倫相手との間で行われたLINEなどのメッセージを確認することで、自宅不倫の証拠が見つかる可能性が高いです。

ただし、配偶者のスマートフォンを勝手に確認する行為は、場合によってはプライバシー侵害を理由に損害賠償請求を受けるリスクがあります。配偶者との再構築を考えている場合は、夫婦関係の悪化につながる可能性もあるため、他の方法によって自宅不倫を確認する方が安全です。

3-5. 肉体関係を類推させる物的証拠

自宅のベッドに残された自分以外の髪の毛や、ごみ箱に捨てられていた使用済みの避妊具などの物的証拠は、それだけで不貞行為を証明する法的な証拠にするのは難しいです。しかし、不貞行為を推測させる一つの根拠となります。

こうした証拠は、証拠価値を高めるために「いつ、どこで、どのような状況でこの証拠を得たのか」を詳細に記録しておきましょう。

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4. 自宅不倫を懲らしめる方法

自宅不倫の証拠を得て不倫が事実であった場合、多くの人が配偶者や不倫相手に制裁を加えたいと考えるでしょう。しかし、脅迫や暴力など違法行為に及べば自分が罪に問われるリスクがあります。そのため、法律の範囲内で以下のような方法を検討しましょう。

4-1. 今後不倫させないために誓約書を書かせる

自宅不倫をした配偶者と離婚しない場合、配偶者や不倫相手に、不貞関係の解消や、慰謝料の支払いに関する誓約書を書かせる方法があります。誓約書には以下のようなメリットがあります。

  • 不貞行為があったことの客観的な証拠となる

  • 約束内容を書面化することで将来的なトラブルを予防できる

  • 違約金を設定することで、再度の不貞行為を防止する

誓約書に記載するべき事項として、以下の内容を盛り込むことがおすすめです。

  • 不貞行為に対する謝罪の文言

  • 不貞行為を二度としないこと

  • 不貞相手と二度と接触しないこと

  • 慰謝料の支払いに関する内容(慰謝料の金額・支払方法)

  • 誓約書違反時の違約金に関する内容

この方法は、不倫相手と別れさせ、自分との関係を続けることを目的としたものです。ただし、夫婦の自宅や寝室に不倫相手を招き入れるような行為があった場合、夫婦関係を継続することが困難なこともあるため、今後の関係については慎重に検討する必要があります。

4-2. 不倫慰謝料を請求する

自宅不倫をされた場合、配偶者や不倫相手、あるいはその双方に対して不倫慰謝料を請求できます。ただし、不倫慰謝料を請求するためには、相手に故意または過失があることが条件となります。

例えば、不倫相手が配偶者から独身と騙されて不貞行為に及んだ場合、配偶者が独身だと不倫相手が信じる相当な理由があれば、慰謝料請求が認められない可能性があります。

しかし、自宅不倫では、配偶者と同居している事実は自宅の状況から認識できるため、不倫相手に故意や過失がないと判断されるケースは少ないでしょう。慰謝料の金額は、不倫によって離婚する場合には200万円から300万円、離婚しない場合は50万円から100万円程度が相場となります。ただし、不貞行為の期間や回数などによっても異なります。

4-3. 離婚する

不貞行為は民法770条1項1号に定められる「法定離婚事由」に該当します。そのため、自宅不倫をした配偶者に対して離婚を請求できます。

ただし、離婚を切り出すことで、配偶者が逆上したり、あるいは離婚後の生活が経済的に苦しくなったりすることもあります。離婚を切り出すタイミングは、離婚後の生活の見通しが立った時期にするなど、慎重に判断しましょう。

4-4. 別居する

自宅不倫に腹を立てて、準備しないままに離婚してしまうと、専業主婦(主夫)など安定した収入がない場合には、離婚後の生活が苦しくなる可能性があります。離婚の準備が整ってない場合は、まず別居することも選択肢の一つです。

別居中の生活費は婚姻費用として負担してもらうことができます。夫婦は結婚生活に必要な費用を分担する義務があります。別居中は、収入が多い側に婚姻費用を請求できるため、仕事や生活環境を整えてから離婚を進めることも可能です。

5. 配偶者の自宅不倫を疑ったら弁護士に相談するメリット

自宅不倫が疑われる場合、当事者が冷静かつ適切に対応することは困難です。そのため、まずは弁護士への相談を検討しましょう。弁護士に相談することで、以下のアドバイスやサポートが受けられます。

  • 証拠の集め方や注意点

  • 慰謝料請求や離婚の進め方

  • 誓約書・合意書の適切な記載内容の助言

また、慰謝料請求や離婚を進める際には、説得力のある主張と適切な証拠が必要です。弁護士に依頼すれば、配偶者との交渉や離婚調停などに対応してもらえるため、自分で直接交渉するよりも有利に話し合いを進められます。何よりも、配偶者と直接交渉をしなくて済むため、精神的な苦痛が軽減できる点は大きなメリットです。

6. 自宅不倫でよくある質問

Q. 家に何時間滞在すれば不貞行為だと判断される?

数十分から1時間程度の滞在では、性交渉を行うには短すぎるため、不貞行為の証拠としては弱いと言えます。しかし、2時間から3時間程度の滞在や、短時間でも夜中の滞在であれば、不貞行為と判断される可能性があります。

Q. どこからが不貞行為になる?

不貞行為とは、配偶者以外の人と自由な意思のもとで性的な関係を持つことです。そのため、強要された場合には「自由な意思」が認められません。また、キスやハグといった行為は「性的な関係」には含まれないため、これらのみでは不貞行為と判断されません

Q. 自宅不倫のサインは?

自宅不倫の可能性を示すサインとして、以下のようなものが挙げられます。

・頻繁にこちらの予定を確認してくる
・室内に香水の香りが残っている
・普段は掃除をしない配偶者が自宅を念入りに掃除している

他にも、スマホを手放さない、見た目に気を遣うようになるなどの行動が伴う場合は、不倫をしている可能性があります。

7. まとめ 自宅不倫の疑いがある場合は証拠を集めてから今後の対応を検討しよう

自宅不倫の疑いがある場合、まずは決定的な証拠を押さえたうえで、今後の対応を慎重に判断する必要があります。配偶者が自宅で不倫をしていた事実は非常にショックなものであり、精神的な負担も大きく、一人で冷静に対応するのは難しい場合があります。

そのような場合は、弁護士に相談してください。今後の対応から証拠収集、離婚や慰謝料の進め方について助言してくれます。問題解決への力強い味方となってくれるでしょう。

(記事は2025年6月1日時点の情報に基づいています)

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