浮気調査にも使われるグッズをプロが解説 使い方やリスクも紹介

1. もしも浮気が気になったら？

パートナーや配偶者に浮気の疑いをもったとき、一番やってはいけないのはその場で本人を問い詰めること。すぐにでも白状させたくなる気持ちを抑えて、今後のために賢く冷静に対応しましょう。

何の準備もしないまま問い詰めてしまうと、相手が用心してしまい、怪しまれるような行動を控えたり、証拠隠滅をされたりするおそれがあります。最も避けなければいけないのは、その後の離婚裁判や慰謝料請求に備えて証拠を集める前に真実が隠されてしまうことです。

一方で、むやみに行動すると各種法律に抵触するリスクもあるため、具体的な証拠収集の方法については探偵や弁護士などの専門家に相談することが望ましいです。

1-1. 典型的な浮気の兆候

浮気を隠す行動は、スマホの扱い方に顕著に表れます。これまでに比べて肌身離さず持ち歩いたり、液晶画面を下に向けて置いたりするのが分かりやすい行動と言えます。

浮気が継続してくると、もっともらしい理由をつけて帰宅が遅くなったり、泊まりの頻度が上がったります。そのパターンの把握のため、パートナーのスケジュールや外出の時間をメモに控えておきましょう。

浮気の兆候は、以下のようなスマホの扱い方や生活パターンに現れます。

• スマホを肌身離さず持ち歩く

• 画面を下に向けて置く

• 帰宅時間が不規則になる

• 外出や外泊が増える

このような兆候に気付いたときは、パートナーの行動パターンを記録し、疑わしい点を整理しておきましょう。

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1-2. ひそかに証拠探しの準備を始める

浮気の兆候に気付いたときは、機会をみてパートナーの持ち物を可能な範囲で確認することも一つの選択肢です。普段持ち歩くバッグの中や財布のレシートから、それとなく把握できることはたくさんあります。見られたら困るものが普段持ち歩かないバッグに隠してあるケースもあります。ただし、相手の持ち物を無断で調べることはプライバシー侵害となる可能性があります。冷静に観察し、必要に応じて慎重に対応することが重要です。

浮気の可能性が疑われるレシートの例

• 飲食店のレシート：仕事の時間帯なのにレストランやカフェのレシートがある。2人以上での食事が想定される内容になっている。ロマンチックなレストランなど異性と訪れることが想定される場所になっている。

• ホテルや宿泊施設のレシート：ビジネス出張の予定がないのに宿泊施設の利用がある。日帰りなのにホテルのレシートがある（休憩利用の可能性）。

• タクシーや交通機関のレシート：仕事や帰宅ルートと異なる場所での利用履歴がある。深夜や休日に不審な場所（ホテル・繁華街）までの移動記録がある。

• ギフトやブランドショップのレシート：自分へのプレゼントではない場合、誰か特定の異性への贈り物の可能性がある。

• コンビニ・ドラッグストアのレシート：避妊具、女性向けの化粧品や洗剤などの購入履歴がある。

1-3. 離婚や慰謝料請求の選択肢は早めに考えておく

自分の中での疑惑がいよいよ強くなった場合に、離婚するかどうか、慰謝料の請求をしたいかどうかなどの今後の方針も早くから考えておくことがおすすめです。これからの方向性がまだ見えていないという段階でも、探偵や弁護士などの専門家に早期から相談しておきましょう。早い段階で専門家のアドバイスをもらうことが、自分の希望を叶えることにつながっていきます。

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2. 浮気調査の始め方

浮気を疑うことは、精神的にも大きな負担になります。間違った方法で調査を進めると、証拠が得られないばかりか逆にパートナーとの関係を悪化させたり、犯罪になったりするリスクもあります。焦って行動するのではなく、どのように調査を始めるべきか、効果的な証拠の集め方や適法な手段を理解し、リスクを回避しながら慎重に対応することが重要です。

2-1. どんな証拠が有効かを知る

証拠を集めるにあたり、どんな証拠が有効になるのかを理解しましょう。「有効な証拠」とは、第三者が見たときに納得する、裁判などでも使える証拠のことです。

有力な証拠の例

・性交渉中の写真や動画（最も強力な証拠となるが、相手から任意に提供してもらうことは現実的ではない。また、性交渉を盗撮することは犯罪になる）

・浮気相手とホテルなどの密室に出入りする様子を公道から撮影した画像や映像（建物内での撮影は住居侵入罪が成立する可能性がある）

探偵業者は探偵業法に基づき法に認められた範囲で尾行や撮影などの浮気調査をおこない、有効な証拠を集めます。自分で撮影をする場合は法律に抵触しないように注意をする必要があります。

2-2. どんな方法が有効か知る

把握できているパートナーの事実関係などを元に、浮気がおこなわれる可能性のある時間帯やその場所、交通手段等の傾向を探りましょう。いつどんな浮気調査をすべきなのか、方法や手段が適切かつ効率的かを考え、自分でどこまで時間や金額を費やせるかもある程度想定しておきましょう。探偵に依頼する場合、どの段階で依頼するのが最適かも検討しておくとよいでしょう。

2-3. どんなグッズやアイテムが必要か検討する

パートナーの行動パターンなどから、浮気調査に必要な手段や機材を考えましょう。行動パターンが複雑な場合は数多くのアイテムをそろえる必要があります。それぞれの使い方に習熟するのもお金や手間がかかり、しかも使い方によっては犯罪になるおそれがあります。また、離婚裁判や慰謝料請求の場面では違法に集められた証拠は裁判所から認められない可能性もあります。費用がかかってもプロの探偵に依頼をした方が安全かつスムーズで、違法行為に問われるリスクも低くなります。

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3. 浮気調査で使えるグッズ12選　使用方法、メリット・デメリットは？

浮気調査には様々なツールが活用できますが、それぞれにメリットとデメリットがあります。さらに使用方法によっては法律に抵触する可能性があります。適切なグッズを選び、慎重に使用することが必要です。

3-1. ボイスレコーダー

音声の記録だけでは、客観的に肉体関係があることが伝わるもの以外は確実な証拠とはなりにくいですが、動画や画像の証拠とセットで有効な証拠になることもあります。家電量販店で売っている国内メーカーの製品は操作性がよく、使いやすいです。プロが使うときには集音性能を高めるため外付けでマイクを追加することが多いです。

3-2. 盗聴器

自宅の部屋や車内の音声を拾い遠隔で聞くことができますが、盗聴により得た音声データは証拠として認められない可能性があります。また、自分の持ち物や自宅以外への設置は犯罪となるおそれが強く、推奨できません。

3-3. 小型カメラ

ペン型、スマートウォッチ型などは身に着けて持ち歩くことができる手軽なアイテムです。また、置き時計型、充電器型など部屋に置いて録画を続けるものもあります。ボイスレコーダー機能が搭載されているものもあり、画像だけでなく音声も同時に撮ることができます。小型な分、設定にもよりますが通常のカメラよりも画質が劣ることが多く、鮮明な証拠画像を得る目的にはスペックが不足しがちです。探偵が市販のものを使うときには現場ごとに改造することがほとんどです。

小型カメラに限らず、以下で紹介するカメラでの撮影は撮影場所や撮影対象によっては違法行為になるおそれがあります。

3-4. 望遠カメラ

遠いところからの撮影は本人にバレるリスクが少ないので、浮気調査には大活躍です。ただし撮影技術が必要になるのと性能が価格に比例し高価なものが多く、なかなか気軽に買えません。鮮明な画像がものを言う浮気調査では、150万～200万円くらいする大口径の明るい望遠レンズを採用しています。大型の三脚とセットで使います。

3-5. 暗視カメラ

通常では撮影できない暗闇でも撮れる暗視カメラも浮気調査に役立ちます。ただし、これもやはり高価で、さらに使用環境を選ぶため準備と専門的な知識が必要です。実際の調査現場では30万円程度のカメラを使っています。

3-6. 変装グッズ

帽子やメガネ、ウィッグ（かつら）など、パートナーや配偶者に分からないようにするには普段と違う格好をする必要があります。やりすぎて反対に目立って注目されてしまうおそれはあるため、加減を考えてさりげない変装を心がけましょう。

3-7. 浮気調査アプリ

浮気調査のために無断で交際相手のスマートフォンに浮気調査アプリをインストールして逮捕される事件がありました。アプリの機能によってはたとえ夫婦間でも犯罪になるリスクが高いため、そのような方法で使用しないでください。

3-8. ドライブレコーダー

パートナーが浮気の際、自分の車を使う場合に活用できます。ホテルの出入りがちょうどよく映っているものがあると、証拠として有効になる可能性があります。ただし、浮気中にはオフにされたりメモリを抜いて記録されないように細工をされたりしてしまっていることがよくあります。

3-9. GPS発信機

位置情報をリアルタイムで把握できる機器です。発信機を動かし続けるためにはある程度の容量のバッテリーが必要になるため部品としては大きくなり、本人にバレやすいという注意点があげられます。さらに、自家用車や自分のバッグなど私物以外に設置すればプライバシー侵害や法律に触れる可能性が高いです。もし犯罪となれば、反対に自分が不利になります。

3-10. GPSロガー

営業車などに搭載されることがあるGPS端末で、位置情報や走行履歴を記録できるものです。リアルタイムでの把握はできないため浮気調査においての使い勝手は悪いですが、行動パターンの把握には役立ちます。ただ、これも発信機同様にプライバシー侵害や法律違反の可能性があります。

3-11. 精液検出液

「検出された＝浮気や性交渉があった」とは言いがたいため、別の証拠との合わせ技が必須になります。行動の把握、浮気パターンの把握には役立ちます。

3-12. 紛失防止タグ

便利な紛失防止タグを浮気調査に利用するアイデアがありますが、要注意です。このようなアイテムにはストーカー利用を防止するための機能が備わっています。具体的には、自分が設定していないタグが継続して近くにあると、スマホに通知が来てお知らせしてくれる機能です。無断でパートナーの私物に設置することは法律に違反する可能性があります。

さらに、見つかったときはパートナーにとって思い当たる犯人は限られているため、あっという間に目的がバレてしまいます。

4. 浮気調査グッズを使用する上での注意点

浮気調査グッズは便利ですが、使用方法を誤ると違法行為に該当する可能性があります。また、証拠として認められないケースもあるため、事前に専門家に相談するなど慎重に行動することが重要です。

4-1. 違法行為になる可能性がある

自分が法律違反で不利益を受けるおそれがあります。その点、信頼できる探偵に頼むと安心です。

犯罪に該当するおそれのある行為の例

• ロックのかかっている相手のスマホやPCを推測したり、盗み見たりしたパスワードで解除し、無断で閲覧・操作する

• 位置情報を共有するGPSアプリなどを相手のスマホに勝手にインストールする

• 隠しカメラで浮気相手との性的行為を撮影する

• 執拗（しつよう）かつ継続的に尾行や監視を続ける

• 浮気相手や同居していないパートナーの住居に立ち入り、盗聴器やGPS発信機を仕掛ける

• 浮気相手とみられる相手宛ての郵便物や荷物を勝手に開封する

個人が浮気調査をする際に抵触する可能性のある主な法律

• 迷惑防止条例：みだりに写真・動画を撮影する（いわゆる盗撮）

• 軽犯罪法：のぞき行為

• 性的姿態撮影等処罰法：パートナーと浮気相手の性交渉や裸体などを隠しカメラで撮影する（盗撮の中で性的要素を含むものが対象）

• 住居侵入罪（刑法130条）：同居していないパートナーの家や浮気相手の家・ホテルに侵入する

• ストーカー規制法：無断でGPS発信機等を使って追跡、執拗な尾行や監視を続ける

• プライバシー権侵害（民法709条）：許可なく録音・撮影する

• 不正アクセス禁止法・不正指令電磁的記録供用罪（刑法168条の2）：無断でパートナーのスマホを見る・操作する、パートナーのスマホやPCに無断で監視アプリを入れる

• 名誉毀損罪（刑法230条）：取得した情報をSNSや第三者に流布する

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4-2. バレる可能性が高い

そもそも、追跡や尾行は自分ひとりでは難しいことです。探偵は複数人で連携し、ときには車も複数台使って浮気調査を成し遂げます。一度浮気調査をしていることがバレてしまうと尻尾をつかみにくくなったり、証拠隠滅を図られたりします。また、自らの調査が原因となり関係が悪化したあげく、夫婦間のトラブルが決定的になってしまうおそれもあります。

4-3. 得られても有効な証拠にならない可能性が高い

自分だけでおこなう浮気調査ではできることに限界があり、有効な証拠を得にくい傾向にあります。違法な方法で入手した証拠は裁判では証拠として認められませんし、客観性に欠ける証拠も実用的ではありません。

4-4. 時間や手間がかかる

自分で証拠を集めようとすると、想像以上に時間と手間がかかってしまいます。本来早めに押さえておくべき有用な証拠が得られなくなり後悔につながることもあります。後手に回ることで余計な費用がかかって逆に効率が悪くなり、結果的に損をする可能性もあることに注意しましょう。

5. まとめ｜自分で浮気調査が難しかったら探偵や弁護士に相談すると安心

自分でおこなう浮気調査は工夫すれば可能であるものの、実際には違法性に触れないようにしたり確実性を考えたりする手間を考えると、プロである探偵に依頼するのがおすすめです。

なお、浮気調査の先に離婚や慰謝料の請求などを考えている場合、どんな証拠を集めると有利になるのか、またすでに手元にある証拠で十分かどうかについて、自分で動く前に弁護士に相談して確認してもらうとよいです。浮気調査に関してだけでなく、慰謝料請求にあたっての見込みなど、法律面でのアドバイスが受けられ今後の道筋が見えるでしょう。

自分で浮気調査を完結させようとする場合、本来早めに押さえておくべき有用な証拠が得られなくなり、後悔につながることもあります。後手に回ることで、余計な費用がかかって逆に効率が悪くなり、結果的に損をする可能性もあることに注意しましょう。

（この記事は、元弁護士の佐藤孝生さんが監修し、2025年3月1日時点の情報に基づいています）